労務費と間接費の差異 — 空席の家賃まで数えます
材料費の切り分け（値段か、使いすぎか）を覚えたら、労務費はただの言い換えです。時給のズレか、作業時間のズレか。ところが製造間接費だけは、もう1つ切り口が増えます。
工場の家賃は、フル稼働でも半分稼働でも同じ額が出ていきます。稼働させられなかった分の家賃——この「空席の家賃」を数える差異が加わって、3分法になります。
労務費の差異はどう分解し、製造間接費の「3分法」では何を3つに切り分けるのでしょうか。
労務費は材料費の言い換え、間接費は「予算・能率・操業度」です
労務費の分解は材料費と同型です。賃率差異（時給のズレ＝価格差異の親戚）と時間差異（作業時間のズレ＝数量差異の親戚）。ベースの固定も同じで、賃率差異は実際時間・時間差異は標準賃率で測ります。
製造間接費の3分法は「予算・能率・操業度」——覚え方は予能操（よのうそう）です。①予算差異＝そもそも予算どおりの金額で済んだか。②能率差異＝作業を標準時間どおり効率よくこなせたか。③操業度差異＝設備をフル稼働（基準操業度）まで使い切れたか。稼働が基準に届かないと、固定費がその分だけ製品に配賦しきれず宙に浮きます——空席の家賃です。
式は5本。符号は「標準−実際」「実際−基準」の型で判定します
労務費：賃率差異＝(標準賃率−実際賃率)×実際時間、時間差異＝(標準時間−実際時間)×標準賃率。
製造間接費（3分法）：予算差異＝予算許容額−実際発生額、能率差異＝(標準時間−実際時間)×標準配賦率（標準配賦率＝変動費率＋固定費率）、操業度差異＝(実際操業度−基準操業度)×固定費率。マイナスなら不利です。
数値で体感します（以下は固定費部分の予算差異・操業度差異の例です）。基準操業度2,000時間/月・予算固定費100万円/月（固定費率＝500円/時間）・実際操業度1,800時間・実際固定費105万円。操業度差異＝(1,800−2,000)×500＝−10万円（不利）——200時間分の空席の家賃です。予算差異＝100万−105万＝−5万円（不利）——そもそも5万円使いすぎでした。
能率差異と操業度差異の混同が、この論点の主戦場です
どちらも「時間」がらみなので混ざります。切り分けはこうです。能率差異＝標準時間と実際時間の差（同じ量を作るのに時間を掛けすぎたか＝現場の効率）。操業度差異＝実際操業度と基準操業度の差（そもそも設備を使い切れたか＝稼働率・受注量の問題）。「効率」と「稼働」を入れ替えた説明肢が定番です。
もう1つ、操業度差異は現場の努力では消しにくい差異です。受注が足りなければフル稼働はできません。「操業度差異は製造現場の能率管理で解消すべき」のような肢は、責任の所在をすり替えています。
「工場の採算が悪いのは現場のせいだと役員が言うんだが」。3分法はこの決めつけを検証する道具です。能率差異が小さく操業度差異が大きいなら、問題は現場ではなく受注量——打ち手は生産改善ではなく営業強化です。差異の名前が、そのまま経営会議の論点整理になります。
冒頭の問いに答えます。労務費は賃率×時間の2分解（材料費と同型）、製造間接費は予能操の3分解——予算（金額）・能率（効率）・操業度（空席の家賃）。次のユニットでは、固定費の「置き場所」そのものを変えると利益がどう見えるか——直接原価計算と全部原価計算の対決です。